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中国語スクールでもいいんじゃない?

中国語を体系的に学習する場所は専門学校の他にも、語学スクールが存在します。ここではスクールの費用相場や、専門学校と比べた特徴を紹介します。

中国語専門学校と中国語スクール・教室の違い

一般的な語学スクールは、民間企業などさまざまな母体によって独自のカリキュラムで運営されています。専門学校は、学校教育法に基づいて教育カリキュラムを設定している学校。つまり、法律にのっとっているかそうでないかという違いがあります。

中国語が学べるスクールの費用相場

スクールの規模や運営母体によって費用が異なるため、一括りに中国語のスクールといってもその費用はさまざまです。参考程度になりますが、中国語スクールの費用相場を紹介します。

数人から十数人のスクールの場合

グループレッスンはマンツーマン式のレッスンに比べると、費用が安い傾向にあります。1回の授業で複数人から授業料を得られるためです。

グループレッスンは基本的に月謝制で運営しているスクールが多いですが、中には数か月分の費用を前払いで納めるスクールもあります。支払い方法の詳細は、気になるスクールごとに事前に確認しましょう。

学べる内容もスクールやコースごとにさまざまで、気軽な中国語会話から習得するコースもあればHSKなどの資格取得を目指して集中的に勉強するコースも。内容が高レベルになるにつれて、費用も高くなっていきます

マンツーマンレッスンの場合

マンツーマンレッスンは、複数人のクラス制のレッスンと比べるとスクール側の人件費などが多くかかるため、1レッスンあたりの費用や年間あたりの費用が高くなる傾向にあります。

同じスクールでも、1レッスンごとや1か月ごとなどさまざまな支払いプランを用意しているところが多いです。例えば1か月ごとに費用を支払うスクールの場合は、当然1か月で実施する授業のコマ数が多いコースほど月謝も高くなります。

中国語専門学校に比べると安価なことが多いのがスクール

中国語が学べるスクールには非常にリーズナブルに入会・受講できるものも多く、その費用相場は専門学校と比べると安く感じます。

しかし、安価なスクールといえど、「マンツーマンレッスンでみっちり勉強したい」「1回で2コマは受講したい」など本格的に学習したいと考えると、最終的な費用は専門学校とさほど変わらないケースもあります。

また、学校教育法に基づいた教育課程を設定している許認可の専門学校の生徒は、国や自治体で定められた条件を満たせば奨学金制度を利用することができます。

スクールで学ぶことも立派な選択ですが、ただ単に「専門学校よりも安いから」という理由だけでスクールに決めてしまうのは避けた方がよいでしょう。

費用参照元

中国語を学ぶならトータルコストで考えることが大切

「できるだけ安く学校に通いたい」という悩みは誰もが抱えるものです。もし、スクールか専門学校かで悩んでいるときは、入学金や授業料だけでなく、テキスト代や検定代といった費用までチェックしましょう。

そのうえで、自分に合った学習方法なのか、確実に中国語が身に付けられそうかを考えて学校を選んでくださいね。

オンライン授業もアリ!
おすすめ中国語専門学校はこちら

全国から通えるオンライン対応
中国語専門学校3選

2021年2月現在、中国語の専門学校のうちオンライン授業を実施している学校をピックアップ!学費や就職率・資格取得率などで比較してみました。

スペースチャイナ外語学院 駿台外語&ビジネス専門学校 日中学院
入学金+授業料
その他費用 設備維持費
教材費
留学費
施設費
教育行事費
諸経費
テキスト代
中国短期留学費
学科 中国語専門科2年 中国語学科
中国語コース2年
中国語本科2年
オンライン授業について
取れる中国語の資格 中国語検定試験2級・3級
HSK試験3~5級
中国語検定試験2級・3級
HSK試験5級
中国語検定試験準1級
HSK試験6級
就職・資格合格率 100%
就職率:(2014年度~2018年度)/合格率(期間不明)
記載なし 記載なし
登校必須期間(1年ごと) オンライン
(入学時オンラインを選択した場合は登校なし)
オンライン+週2~3回登校 オンライン+週4回~登校
(オンライン可の授業を選んだ場合)

2021年2月調査時点で「通学+オンライン授業」を実施している中国語専門学校の中から中国語専門コースのある学校をピックアップしました。※新型コロナによるオンライン対応を含む

専門学校を卒業すると「専門士」の称号が得られますが、これには2年の修業年数が必要です。専門士の称号を得ることで、客観的に中国語を専門的に学んだとアピールできます。また、専門士を取得できれば、大学への編入も可能です。そのため、2年制コースで比較しています。

専門学校は、文科省の規定により全日程の四分の一は、登校の必要があります。